All rights reserved. デンソーは12月27日、自動運転やコネクティッド領域の体制強化などを目的とした2019年1月1日付の組織変更を発表した。 88社 (日本 24、北米11、欧州 17、アジア32、その他 4) 数値は、ifrsに基づくデータです。特に記載がない限りは、2020年3月31日現在のデータです。 ... 株式会社デンソーウェーブ. Copyright ©2018Impress Corporation. Impress Corporation.

2002年(平成14年) - 国内全事業所でゼロ・エミッション達成。 2004年(平成16年) - 長期経営指針「denso vision 2015」を策定。 2005年(平成17年) - タイに初の海外地域研修センターを設置。 2013年(平成25年) - デンソーグループ2020年長期方針を策定。 All rights reserved.

デンソーは12月27日、自動運転やコネクティッド領域の体制強化などを目的とした2019年1月1日付の組織変更を発表した。, 組織変更では、モビリティシステム統括部を再編してモビリティシステム統括部のもとに事業戦略を担う「モビリティシステム企画部」、技術開発を担う「モビリティシステム開発部」の2部体制とした。これにより、自動運転、コネクティッド領域において、車両システム視点での開発を加速させる。, また、コネクティッドサービス関連事業を集約してデンソーのトラック、バス、リース車両向けサービス事業と、グループ会社デンソーテンのタクシーを中心とした商用車両向けサービス事業を統合。コネクティッドサービス事業推進部をデンソーテンに集結してフリート車両向けコネクティッドサービス事業の強化を図る。, サーマルシステム事業グループを再編して「サーマルシステム製品企画部」を新設するとともに、熱マネジメント事業を強化するため「サーマルマネジメントユニット事業部」に熱マネジメント製品を集約する。, また、「パワトレインシステム事業グループ」を再編して「ディーゼルシステム事業部」「ガソリンシステム事業部」「排気システム事業部」「パワトレインコンポーネント事業部」の4部体制とする。これにより、各国でのディーゼル規制や、各国・地域ごとのパワートレーンへのニーズの多様化が進む中、内燃機関へのニーズによりきめ細かく対応する。, そのほか、新たに「商用農建機部」を新設して、商用車・農建機ビジネス向け営業を集約して商品提案力を強化。新事業統括部を「社会ソリューション事業推進部」に改称して、事業を通じて社会課題の解決に貢献し、新たな価値・文化を創造し続け、共感を得るという役割を明確化した。, 機能部門の強化として、「デンソー技研センター」を吸収合併するとともに、製造・技術の育成部門も合わせて集約して「コアスキル開発部」を新設。事業革新による専門領域の多様化・高度化に対応する。, 従来の情報セキュリティ推進室を「情報セキュリティ推進部」に格上げして、国内外グループ会社を含めた情報セキュリティ体制のさらなる強化を目指す。, デンソー、「CES 2019」に出展。MaaS(Mobility as a Service)を実現するコネクティッド技術など紹介, アイシン、アドヴィックス、ジェイテクト、デンソー、合弁会社「J-QuAD DYNAMICS(ジェイクワッド ダイナミクス)」2019年4月設立, アイシンとデンソー、電動化の普及に向けた駆動モジュール開発・販売の合弁会社「BluE Nexus(ブルーイー ネクサス)」を2019年4月設立. 「 デンソーについて」をご覧いただけます。 デンソーは、より良い日常をそっと支えるテクノロジーを、暮らしのなかに実装し続けます。 このWebサイトでは、JavaScriptの機能を有効に設定することで、最適なコンテンツをご覧いただけます。